Japan News Agency

BBCニュースの単独インタビューでスンダー・ピチャイ氏は、人工知能（AI）への投資拡大は「非常に特別な瞬間」だとしながらも、現在のAIブームにはある程度の「非合理性」が含まれていると述べた。

こうした発言は、ここ数カ月でAI関連テクノロジー企業の企業価値が急上昇し、企業が成長著しいこの分野に巨額の投資を行っていることから、シリコンバレー内外でバブルへの懸念が高まっているタイミングで出されたものだ。

グーグルがAIバブル崩壊の影響を免れられるかどうかを問われると、ピチャイ氏は、このテクノロジー大手はそのような「嵐」を乗り切ることができるだろうとしつつも、警戒も呼びかけた。

同氏は「私たち自身を含め、どの企業もその影響から完全に免れることはないと思う」と語った。

検索大手グーグルが、ChatGPTの開発元であるOpenAIの脅威を退けることができるとの市場の信頼が高まる中、アルファベットの株価は7カ月で2倍となり、時価総額は3兆5,000億ドル（2兆7,000億ポンド）に達した。

特に注目されているのは、アルファベットがジェンスン・フアン氏率いるエヌビディアと競合し得る、AI向け専用スーパー・チップの開発を進めている点だ。エヌビディアは最近、世界で初めて時価総額5兆ドルに到達した企業となった。

企業価値が高騰する一方で、一部のアナリストは、OpenAIを巡る総額1.4兆ドル規模の複雑な取引ネットワークに懐疑的な見方を示している。これらの取引から得られる収益は、今年計画されている投資額の千分の一にも満たないとみられているためだ。

ピチャイ氏は、米連邦準備制度理事会（FRB）のアラン・グリーンスパン議長（当時）が1996年に、市場には「根拠なき熱狂（irrational exuberance）」があると警告した発言を引き合いに出した。これは、ドットコム・バブルの崩壊と2000年の市場暴落よりもはるか前のことだった。同氏は、この業界はそうした投資サイクルの中で「行き過ぎる」ことがあると指摘した。

「いま私たちはインターネットを振り返ることができます。当時、明らかに過剰投資がありましたが、それでもインターネットがいかに深く根付いた存在かを疑う人はいません」とピチャイ氏は述べた。

「AIについても同じことが起こると考えています。だからこそ、現在の局面には合理的な側面と同時に、非合理的な要素も混在していると思うのです」と続けた。

こうしたコメントは、米国の銀行JPモルガンのCEO、ジェイミー・ダイモン氏が先月BBCに対し、AIへの投資は最終的に報われるだろうが、この分野に投じられた資金の一部は「おそらく失われる」だろうと語ったことに続くかたちで出てきたものだ。

しかしピチャイ氏は、チップからYouTubeのデータ、モデルから先端科学に至るまで、自社の「フルスタック」技術を保有するというグーグル独自のモデルによって、同社はAI市場で生じるあらゆる乱気流を乗り越えるうえで有利な立場にあると強調した。